離れた敷地の接地極を利用して接地抵抗を下げる方法は可能？電気設備技術基準と注意点を解説

接地抵抗が高い敷地で電気設備を設置する場合、近隣の別敷地にある接地極を利用して接地抵抗を下げられないかと考えるケースがあります。しかし、単純に遠方の接地極へ太い電線を延長すればよいというものではなく、接地の目的や法令上の扱い、施工上の問題を十分に確認する必要があります。

この記事では、離れた場所にある接地極を利用する場合の基本的な考え方や、電気設備技術基準上の注意点、実際に検討すべきポイントについて詳しく解説します。

接地抵抗を下げる基本的な考え方

接地抵抗とは、接地極から大地へ電流が流れる際の抵抗値を表したものです。接地抵抗が低いほど、漏電や地絡事故が発生した際に電流が流れやすくなり、保護装置を確実に動作させることにつながります。

一般的には、接地抵抗を下げるために接地極を増やす、接地棒を深く打ち込む、接地線を太くする、土壌改良を行うなどの方法が用いられます。

ただし、接地抵抗は接地線の太さだけで決まるものではありません。最終的には大地へ電流が流れる部分である接地極周辺の土壌抵抗率が大きく影響します。

別敷地の接地極を利用すると接地抵抗は下がるのか

敷地Aの接地抵抗が10Ω以下で、敷地Bの接地抵抗が高い場合、Aの接地極とBの接地極を接続すると、全体として見た接地抵抗は低下する可能性があります。

これは複数の接地極を並列接続すると、接地抵抗が合成されるためです。例えば、同じような接地抵抗を持つ接地極を複数接続すると、単独の場合より低い抵抗値になります。

しかし、300m離れた接地極を接続する場合は注意が必要です。接地線そのものの抵抗だけでなく、電位差、電圧降下、地絡電流の流れ方などを考慮する必要があります。

300メートル離れた接地極を接続する場合の問題点

遠距離の接地極を利用する場合、最も大きな問題となるのは接地システムとして一体的に扱えるかという点です。接地線を長く延ばすと、その線路インピーダンスが無視できなくなります。

特に短絡や地絡など瞬間的に大きな電流が流れる場合、直流的な抵抗だけではなく、インダクタンスによる影響も発生します。そのため、単純な抵抗値だけで安全性を判断することはできません。

例えば、B敷地で漏電事故が発生した場合、A敷地側の接地極まで電流が流れる経路が十分に機能しなければ、保護装置が期待通り動作しない可能性があります。

電気設備技術基準上はどのように考えるべきか

電気設備技術基準では、設備の種類や電圧などに応じて必要な接地抵抗値や接地方法が定められています。重要なのは、単に測定時の抵抗値が基準以下であればよいということではなく、安全に機能する接地設備であることです。

離れた敷地の接地極を共用する場合でも、適切な接地工事として認められる条件を満たしている必要があります。所有者が異なる土地の場合は、設備管理や保守責任の問題も発生します。

また、接地線を300m敷設する場合、その電線が接地線として適切な太さや構造であるか、機械的損傷や腐食への対策がされているかなども確認が必要です。

岩盤で接地抵抗が高い場合の別の対策

岩盤地域では、一般的な接地棒を打ち込む方法だけでは十分な接地抵抗が得られないことがあります。その場合、複数の接地極を設置したり、深打ち接地を検討したりする方法があります。

また、接地極を水平に長く埋設する方法や、接地抵抗低減剤を使用する方法もあります。ただし、接地抵抗低減剤は環境や耐久性への影響も考慮する必要があります。

現場条件によって最適な方法は異なるため、接地抵抗測定結果や土壌条件を確認した上で設計することが重要です。

離れた接地極を利用する場合に確認すべきポイント

遠方の敷地にある接地極を利用する場合は、以下の点を確認する必要があります。

特に高圧設備や重要設備の場合、接地は安全性に直結するため、専門家による設計確認が必要になります。

まとめ｜遠方の接地極利用は可能性はあるが慎重な検討が必要

敷地Aの低い接地抵抗を利用して、300m離れた敷地Bの接地抵抗を改善する考え方自体は、接地極を並列化するという意味では効果が期待できます。

しかし、長距離の接地線には電気的な問題や施工上の課題があり、単純に太いIV線を敷設すれば電気設備技術基準を満たせるとは限りません。

実際の施工では、設備の種類、必要な接地種別、接地抵抗値、地絡時の動作確認などを総合的に判断する必要があります。特に重要設備では、電気主任技術者や有資格者による確認を行うことが安全な設備構築につながります。